ストレスチェックの義務化で社員の心の健康を守る

過大な心理的な負担によってメンタルに不調をきたしてしまうというケースが大変多くなっています。ストレスに常にさらされていると、次第にミスが多くなったり気力が失われたりと、本人にとっても周囲の人にとってもつらい状態となりかねません。その影響で休職や退職に至ってしまうこともありますので、事業所側でその兆候を事前に把握し、適切な対処を行うことが必要です。その一環として2015年に実施が義務化されたのがストレスチェックです。

50名以上の従業員のいる事業所では必ず1年に1回の実施が義務化となり、それ未満であっても実施することが努力目標となっています。ストレスチェックを行うことによって、大きなストレスでメンタル不調に移行しそうな従業員を把握し、そのストレス源を取り除いたり、配置転換をしたり、業務の負担を軽減したりといった適切な対処がしやすくなります。ストレスチェックによってそれぞれの社員の状況が見えるようになり、数値としてメンタルヘルスの問題点を把握することができますので、従業員の健康と生活を守るという観点から企業側もそれに対してバックアップ体制を構築することが求められています。コンプライアンス遵守が最重要となっている昨今の情勢からも、適切な対策を実施して従業員の保護を行うことが、本人のみならず企業側や社会全体に対しても良い影響をあたえることとなります。

義務化されたために形式的に実施するということにならないよう、積極的にその結果を現場にフィードバックするという企業側の姿勢が問われているといえるでしょう。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です